セミナーレポート

　　　　　　　　　　　　　　諏訪田教授

◎損傷制御技術の整備を提起
○信州建築構造協会の５月例会

　信州建築構造協会（白鳥太一会長）は５月17日、５月例会を松本市内で開催。信州大学の諏訪田晴彦教授が「鉄筋コンクリート造建築物の損傷制御」、本久（長野市）が「能登半島地震の地盤被害状況の視察」をテーマに講演を行った。

　諏訪田教授は、過去の地震被害と耐震技術・法制度の変遷を紹介し、「1981年に新耐震基準が施行され、建物が倒壊するケースは少なくなったが、ピロティや非構造壁はかなり損傷する」と指摘。「基準法自体を改正する必要はないが、損傷レベルと応答変形の関係を精緻化し、性能設計体系として整備することや、応答変形をダイレクトに評価できる『限界耐力計算』および『時刻歴応答解析』の評価制度を向上させること、損傷制御技術を整備することが必要」だと提起した。
　繊維補強コンクリートによる損傷制御技術については、高靭性セメント系複合材料（ＨＰＦＲＣＣ）と、超高強度繊維補強コンクリート（ＵＦＣ）を活用した実験結果および特徴を紹介した。

　本久は、自社が携わった建物の被害状況を把握するため、２～４月に石川県、富山県、新潟県を視察。同社基礎建築部の宮坂義人さんと横田一真さんがそれぞれ被害状況について説明し、「古い木造家屋の被害が甚大だが、倒壊せずにきちんと耐えているものもあり、耐震壁や柱の配置が結果を大きく分けた印象」「1981年以降の耐震基準で構造設計されたと思われる建築物は被害が非常に少ない印象」「液状化による支持力低下と不同沈下によって生じた歪みが原因による建物損傷が多い印象」などと感想を述べた。